全体像
SPEED会計はさまざまな法人の会計データをプールしていくことができますが、基本的なデータの持ち方を理解しておくと、データの登録や変更、削除をするときに迷わずに作業を進めることができるようになります。
SPEED会計の基本的なデータの持ち方は下図のようなイメージになっています。
法人、期間は、仕訳や各種マスターデータを入れる箱のような存在ですが、そのそれぞれについてみていきましょう。
企業グループ
企業グループは連結企業集団を現しています。
画面ヘッダーの右上部には企業グループの選択ボックスがあり、いつでも切り替えることができます。
企業グループには複数の法人を含めることができ、これらの法人の持ち分関係等を定義することによって、連結財務諸表を作成することできます。
法人
法人は、試算表や決算書を集計する１つの単位で、複数の期間（事業年度）を持つことができます。たいていの画面では左上方部に法人の選択ボックスがあります。
期（事業年度）
期は、仕訳データを保有する１つの事業年度を現しています。
各期は、仕訳データのほか期首残データを保有します。
期の繰越処理を行うと、前期の残高をもとに新しい期の期首残データが自動作成されます。
仮に前の期の仕訳データを変更しても次の期の期首残データは自動更新されず、次の期の勘定残高に影響を及ぼしません。
しかし、前の期の残高と、次の期の期首残は不一致になっているため、帳簿内で不整合が発生することになります。前の期の残高によって次の期の期首残を更新するには、期の再繰越処理を行う必要があります。
連結会計期間
連結財務諸表は、持ち分関係等が設定された企業グループ内の法人のデータによって作成されます。
連結会計期間は、企業グループごとに設定され、１つの企業グループには複数の連結会計期間が存在することになります。そして各連結会計期間は、連結修正仕訳を保有します。
連結財務諸表作成のためには、法人の持分関係の設定とともに、法人の各期とこの連結会計期間との紐づけをすべて行う必要があります。
科目、部門、取引先データの持ち方
科目（及び補助科目）・部門と取引先では、データの持ち方が少し違っています。
上で示した図のとおり、科目・部門は法人ごとに作成され、取引先は企業グループ内で共通的に作成されますので、注意が必要です。
管理ユーザー
すべての企業グループは、いずれか1人の管理ユーザーに帰属することになります。
SPEED会計のサービス利用料は、企業グループのデータ利用の状況に基づき、この管理ユーザーごとに発生、集計される仕組みになっています。